外資系企業で働いて注意すべき 3ポイント上司編

Last Updated on 12/05/2021 by てんしょく飯

日本企業から外資系企業に転職して多くの人が当然のように戸惑うことが多い。

そしてこれまでだったら(日本企業在籍当時と同様に)と、上司や同僚に相談をして理解・解決しようと思う方が多いでしょう。

しかし、それが外資系企業においては良し悪しあり、状況によって変わってきます。

今回は上司編という切り口で話していきましょう。

年齢

未だに日本企業では年功序列文化を継承している風潮がある。よって日本企業では多くの社員は上司の年齢を下回る。

しかし、外資系企業に入社した途端、その様相の違いを目の当たりにする。多国籍であり男女の区別なくポジションが与えられている事も多少影響しているが、日本企業で言う役職者の年齢が若い。若いように感じる。実際皆の年齢を確認したわけではないけれど。

私が転職してある外資系企業でマネージャー職として入社した際、その組織には約20名のメンバーがいた。その中には4～5名、私より年上だった。

既に数社の外資系企業を経験した後の転職後の事だったので驚かなかったが、

初めて転職した外資系企業で上司がご自身よりかなり若い年齢だったら、あなたはどうでしょう。

結論としては、外資系企業職場に年齢は意味をなさないので、気にしないことだ。

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日本企業に勤務していようが外資系企業に勤務していようが組織またそれを構成するメンバーに役割がある。

そして悩みもある。

日本企業ではそこで上司が相談に乗ってくれ解決に導いてくれるのでしょう。そして再び悩みが発生したらその上司のお世話になるというルーティンが繰り返される方もいるでしょう。

しかし、外資系企業では個々がある種のエキスパートで上司は上司でプレイングマネージャーとして業務をこなしている。決して部下のお世話係ではない。

あなたが外資系企業で単に担当者レベルなのか採用時からマネージェー又はそれ以上のポジションで入社しようと、入社日からそのポジションのエキスパートとして業務に向かわなければならない。

また様々なタスクが日本では組織に割り当てられ、そのマネージャー職等が中心となって責任と役割を果たそうとするが、外資企業ではまずプロジェクトマネージェーが選任されそして構成メンバー個々にタスクが明確に割り当てられる。

割り当てられたタスクは個々で期限内に果たさなければならない。

至って成果を求める組織が外資系企業だ。

日本企業では殆ど意識しないまたはあり得ないレポートラインが外資系企業にはある。

例えば、ご自身が経理部門のトップだったとする。日本企業であれば社長が上司となるでしょう。日本企業ではそれで済む。

しかし外資系企業では日本法人の経理部門でトップであったとしてもAPAC(Asia‐Pacific)またはグローバルの海外本社に経理部門の上司が存在する。

いわゆる複数のレポートラインが存在する。そしてその複数の上司から指示が出る。

場合によっては器用に熟すセンスが要求される。

日本企業の上司に比べ外資系企業の上司の方が関係としてはビジネス的である反面、個人がエキスパートとして結果を出さないと何も評価されない。

また上司より有能な部下は日本企業、外資系企業共に存在するが、有能な部下は昇進するか転職していき常時社内鮮度が保たれる。