未経験からの外資系への転職する人が知っておくべき、3つのポイント

転職の対策

Last Updated on 11/28/2021 by setagayablueocean

 

外資系企業は、給与が高い、実力が評価されやすい等で日本企業から労働環境を大きく変え幸福度を上げようと考える方は多いでしょう。

 

しかしながら、同じ日本に居ながら外資系企業というだけで想定外のことに直面するかもしれません。

 

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福利厚生

学生時に就活をしている時に企業を様々な視点で検討するに福利厚生を考えた方も多いでしょう。

 

学生時代には考えなかった企業が社員に対して心地よい環境で働いてもらう為にある種様々なサービスを提供している。その一つに住宅環境の整備や補助をしている企業がある。

具体的には社員寮や社宅または住宅手当等がそれに相当する。例えば地方から就職または転勤等で東京に移り住むことになっても社員寮や社宅が用意されていれば社員の自己負担はかなり軽減される。

 

それに対して、学卒で外資系企業に就職した私は、クラスの同期に比べ初任給を含め見た目の収入が高く見え嫉妬されるくらいであったが、都心勤務で社員寮等一切提供されないので支出が多く、結果的には他のクラスメイトに比べ実質手取り初任給は低かった。

 

細かい事例を挙げればキリが無いが、転職者であっても日本企業在籍時に受けていた福利厚生は当然の恩恵ではなくなるので理解しておこう。

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成果主義

例え20代のキャリアの浅い社員であっても40代以降の役職者であっても外資系企業においては成果でのみ評価される。簡単に言えば「pay by performance」である。

 

営業職であれば売り上げ実績により明確に数字で評価される。しかし経理や人事等のバックオフィスの社員でさえ事前に作成された評価シート等に基づき評価される。

 

結果、年収に大きく影響する。

 

規模の大きい日本企業のように同期と共に昇進昇給することや同期と昇進レースを争うことなど無く、外資系企業では年齢に関係なく個々の成果に基づき昇進昇給していく。逆に捉えれば成果の出ない社員に対して外資系企業では減給の対象でしかない(場合によっては解雇)。

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トップダウン

日本企業で規模の大小に関係なく組織のトップが変わると方針を改めて示していくでしょう。ただその多くは過去の方針を継承したものが多い。いわゆる改革や変革等いう言葉を使えども実質殆ど変化はない。

 

一方、外資系企業では海外本社のトップでさえ簡単に交代が行われ、当然その日本法人のトップや各部門のトップも突然代ることは日常茶飯事である。

 

その新しいトップの多くが最初に行う事は、過去または前任者の否定をする。

 

其の上で新しい方針や目標が設定され、部下たちは従順に従うことしか選択肢はない。もし否定すれば解雇への道まっしぐらである。

 

当然新しいトップと相性が合わず転職する者は、日本企業で働く者の想像以上に多い。欧米ではそれが場合によっては企業の新陳代謝となり変わらない企業は荒廃し、変わり続ける企業は成長している。

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まとめ

本当に外資系企業では欧米のドラマや映画にあるように日本企業で一般的と思われる習慣とは違った文化の上で成り立っています。

 

成功すればMLBに行った野球選手のように豊かな生活が待っていますが、成功しなかったら居場所が無くなる恐れさえあります。

 

外資系企業へ転職を試みる方は単にこれまで経験したキャリアや持っているスキルだけでなく体力や精神力等多方面から検討したうえで挑戦しましょう。

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