外資系へ未経験で転職するには？日系企業との違い 5つのポイント

Last Updated on 11/15/2021 by てんしょく飯

日本企業、特に大企業では入社後教育プログラムに沿って育てるという事が現在も踏襲されている事に対して、外資系企業というと即戦力を目的とした採用が多く、経験者しか転職できないというイメージを持っている人も多いでしょう。

経験や英語力がなくても外資系企業に未経験で転職できるのか、日本企業と外資系企業の違い等について述べていきます。

未経験でも外資系企業に転職できる？

外資系企業の経験者採用は、職種別で即戦力となる人材を求められる事が多い。しかし経験者でなければ採用されないのではありません。

多くの経験者採用はほぼ同じ職種経験を対象としていますが、それまで経験した業務等で得たスキルを元にこれまでと違う職種に転職することが可能です。

また未経験でも転職しやすい業界を選べば、外資系企業へ転職することは可能です。

外資系企業で、全くの未経験でも転職しやすい業界に、製薬業界（MR）・コンサル業界・保険業界の3つがあります。

コンサル業界の外資系企業も、未経験で転職しやすいといえます。

ある分野についての深い知識と経験のもと、主に法人であるクライアントの相談に乗り、解決策を示すことを行います。そのために市場分析や経営戦略を踏まえて提案及び実行支援などノウハウを提供します。

そのため、コミュニケーション力の高さだけでない対人スキル、素早い文書作成能力、業務遂行能力などが必要になります。コンサル業界での経験はなくても、社会人としての経験や業務スキルは高い評価が得られる場合があります。

既に日本でも保険外交員による顧客訪問による各種商品販売からネット販売が主流になりつつある今日ですが、

保険業界は、経験や知識よりも「人が好きで好かれやすい人」が採用される傾向にあります。

そのため、未経験でも入りやすい業界の一つだといえます。他の業界と違い、保険業界の営業・プランナーは学歴とはあまり関係なく募集されています。しかし、入社後は歩合給制であることも多いため、業績次第で収入が不安定になるリスクがあるでしょう。

市場の規模が拡大傾向にある製薬業界は、常に人材を募集しています。

特に、営業を担うMR（Medical Representatives）は、未経験でも転職しやすいでしょう。

ただし、医療関係者へ医療用医薬品の情報を提供するなど、主に医師とのやり取りとなるため、少なくとも4年制大学卒以上など、学歴が求められる傾向にあります。

外資系企業=英語が堪能というイメージがあり、英語でコミュニケーションできなければ採用されないと思っている人も多いでしょう。

しかし、部署や職種によっては日常的に英語を使わない場合もあります。

それは外資系企業とはいえ日本法人社員は日本人が多く、顧客も日本人であることが多いからです。

しかしながら、マネージャー等の管理職以上のポジションは、ビジネスレベル以上の英語力が求められます。海外本社の関係部門と直接コミュニケーションを取る職種等は更に流暢な英語コミュニケーション能力が必要です。

更に金融業界ならネイティブの英語力が求められるでしょう。

しかし企業の中には中途採用の面接を英語で行う企業もあり、配属先で必ずしも英語が使われないとは限りません。

中途採用に挑むのであれば、外資系企業への就職が未経験であっても日常会話レベルの英語力は身につけたいところです。外国人クライアントとの商談、社内での連絡などは最低限できるようにしましょう。

また未経験者をはじめ経験者が外資系企業への転職活動をどうしても成功させたいのであれば、TOEIC800〜900点レベルの英語力を習得しておくことが理想です。

未経験という業務に対するハンデを少しでもカバーする為にTOEICスコアをあなたのアピールポイントとするのも一つの手法です。

未経験で外資系企業への転職で実力を評価してもらうためにも、TOEICで800点以上取れるよう勉強をしておきましょう。

日本企業でも年功序列的でなく成果主義を取り入れられつつありますが、外資系企業は成果主義です。

在籍年数が長ければ出世し昇給するという思考は全くなく、導き出した結果に対して評価され昇給又は昇進していきます。

自分よりも社歴の短い人や、年下の人でも結果を出していれば先に出世しますし、業績が見込めなければ短期間でも解雇になる可能性があります。

常に自己研鑽が必要で自発性が求められ、日本企業の与えられる教育プログラムはありません。

外資系企業では個人主義と理解している人も多いでしょう。

この個人主義を誤って理解している日本人が実は多いのです。

というのは、外資系企業にはあらゆる国籍の社員が勤務しており、様々な国の人と接触する機会に恵まれています。

よって質の良いコミュニケーション能力が無いと個々が担う業務が遂行できません。

個人主義と言う名で個々に割り当てられた役割に責任を全うしつつ、多国籍及び異文化を持つ社員とのコミュニケーションできる多様性が求められます。