未経験からの外資系への転職は難しいのか?3つのポイント

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外資系企業
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今回は日本企業から外資系企業への転職そのものではなく、転職して実際外資系企業で業務に就くにあたって難しい(順応性)、3つのポイントについて述べていきます。

 

多くの方は外資系企業に転職するにあたり、メディア等でも散々言われている日本企業と外資系企業との違いを理解して就業しようとしているでしょう。

 

私自身、新卒時より外資系企業でしたが、その後数度の転職をして更に衝撃を受ける日本文化との違いに遭遇しました。

これは時代の変化に伴い、未だ日本文化に取り入れていない習慣等を外資系企業の日本法人がいち早く対応して内容も含まれます。

 

それだけ、メディア等では紹介されるものの日本文化には浸透していない事柄が多々外資系企業には日々流入しています。

 

 

 

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仕事の進め方

外資系企業は個人主義の集まりと想定している日本企業出身者は多い。

 

これはジェネラリストを養成してきた日本企業と日本法人に限らず欧米の外資系企業のスペシャリストを好む社風との違いを誤って理解した結果なのだろう。

 

例えばプロジェクトを進めるとすれば、日本企業の社員は役割や責任が曖昧で関わる全員で進めているようで、実情はその限られた一部の社員で進められている。

しかし、外資系企業の場合、関わる社員個々に役割と責任が明確に定められ、その責任を果たすべく役割を全うする。

結果的に、計画的にかつ最小限のコストで実行される。

 

所謂日本企業でいう社内失業者は存在しない(意図的に退職を促す為の措置を除く)。

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コンプライアンス順守の徹底

既に日本社会でもコンプライアンスという言葉が一般化してかなり時間が経過した。

 

しかし、現在でも地方に出向くと営業所で働く営業事務職の女性が、セクシャルハラスメントを受けている光景はよく見かける。これを地方では男女でのコミュニケーションの一環だと理解している男性は少なくない。

 

セクシャルハラスメント以外にもハラスメントの種類は多く、東京を中心にある外資系企業の日本法人またはグローバル企業と言われ全世界的にビジネスを展開している日本企業ではコンプライアンス順守の意識が高い。

 

転職活動をしていたある時に、エージェントから私が以前勤務していた企業に近々着任予定の人物についてコメントされた。というのはその人物はセクシャルハラスメントの加害者として数度に渡り解雇処分を受けたことがあるらしい。それにも関わらず、私が以前勤務していた企業に日本法人代表取締役社長として着任するというのだ。

 

そしてそのエージェントの言った通り、その人物は着任したが数ヶ月で姿を消した。私の知人で当時その企業に勤務していた社員に聞いたところ、社内でセクシャルハラスメントを起こし被害者は海外本社に通告して、即解雇となったとの事だった。

 

日本企業と違い、セクシャルハラスメント等の被害を隠蔽する文化は外資系企業にはない。

 

例をセクシャルハラスメントとしたが、法規制全てに対して順守する意識が高い。

 

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高い専門性

別の記事でジェネラリストとスペシャリストについて述べましたが、外資系企業では新卒でさえ職種を選んで入社試験を受け、社会人をスタートさせる。

 

その専門性に応じて昇進や昇給も変わっていく、この専門性は企業が取り扱う製品やサービスに関する事だけでなく、一部マネージメントやコミュニケーションと言った能力も含まれる。

 

これは日本企業であれば社会人として一定期間を過ぎれば昇給や昇進するシステムと異なり、専門性やマネージメント等の能力が備わっていなければ昇給や昇進しない事を意味する。

 

これは転職を念頭に入れていない年功序列の考え方と経験やスキルに年齢という要素がない実力主義との違いであろう。

 

 

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