外資系企業転職で得られるメリット 5選

転職の対策

Last Updated on 12/17/2021 by setagayablueocean

日本の大学を卒業して働くにあたり、途上国に比べ遥かに優良企業が日本に存在してその優良企業に働く機会を得ることが出来る。

しかし、一部の人だけかもしれないが外資系企業で働くことを選んでいる

もしかすると地方では外資系企業とは縁遠く報道やエンターテインメントの世界かもしれない。

ではどうしてそうしてまで外資系企業で働くのか?

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高収入

原則年棒制ですが、それは「ベース給」と「インセンティブ求」に分かれます。「ベース給」は実績やスキル等に応じて決まります。日本企業の基本給にあたります。

「インセンティブ給」は日本企業のボーナスのような仕組みで、個人の成果に応じて支給される特別な報酬です。

「インセンティブ給」は社員毎の契約によって違い、四半期毎に高額な報酬を得る社員もいます。

また同じ外資系企業でも若い会社の場合にはストックオプション制度があります。このストックをいつ現金化するかによって得る実質報酬額は変動します。ICT黎明期に付与されたストックを現金化して莫大な所得を得た経済人が多々いた。

転職等に際して

給与交渉を行うのであれば、単に現給に対して上昇分を交渉するのではなく、客観的な観点から自分のスキルや経験または実績を具体的に説明して組織にどのように貢献できるかを明確な根拠と共に提案して希望する報酬を獲得しましょう。

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実力が評価されやすい成果主義

日本企業では協調性を重んじて一体感を重視する傾向があり、業績等の成功は部門または部署として評価され、それに伴った報酬もその部門等に与えられることが多い。

しかし、外資系企業では成果主義であるためプロジェクト等の成果に見合った評価を受け、それに伴った報酬が個人に与えられます。

このように目に見える形での対価があるので個人のモチベーションアップにもつながってきます。

外資系で解雇されそうなシグナル 個人編

 

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労働時間が短い

業界によって違いはあると思いますが、同業界で同職種であれば外資系企業の方が断然労働時間は短い。

何故かと言うと、自分の業務が終われば帰ってよいという文化があり、日本企業のだらだらと社内にいて残業代を稼ぐという文化はないからです。

また成果主義の為に「長時間労働」イコール「仕事が出来る」という価値観はありません。上司であろうと部下であろうと各々の業務が終われば帰って良いのです。

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意思決定が早い

日本企業の場合、会議が多く根回しが必要な合議制なので意思決定に掛かる時間が長くなってしまいます。また意思決定したのも関わらず更に稟議書が存在して判子を押さないといけないので、ある承認者等のところで偶然止まっている書類のフォローをしなければいけません。

一方、外資系企業の場合は発案者に責任があり必要に応じて上司にメールまたは口頭レベルでの承認で物事を進めることができます。但し予算額が大きくなると段階的に上級職(ディレクターや場合によっては日本法人社長)のサインが必要になるか規程により決まっている。但し日本企業と違い承認者は最大でも2~3人となり承認プロセスが短い。

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更なるキャリアアップ

日本企業では人事部門主体でジェネラリストの育成をしますが、外資系企業ではスペシャリストとして経験や実績を積んでいきます。

そのスペシャリストとして専門性を高め、海外本社またはAPAC本社へ出向して上位職に就き英語力に磨きを加えグローバルな分野に進む。

またはマネジメント能力を高めて専門職を束ねるポジションに就く。

さらに同職種の更に好条件の転職先に転職する。

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