外資系企業、社内昇進と転職どちらを選ぶ?

外資系企業
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Last Updated on 05/10/2022 by てんしょく飯

 

外資系企業に入社又は転職して数年経つとそろそろ次のステップを目指したいと考える人も多いはず。

 

それは仕事を頑張り欲が出て、ポジションを上げたいという気持ちを抱くのは当然至極の事です。

 

キャリアアップすれば社内政治力が上がり、組織での発言力や決定事項への影響力より自己実現が高まるでしょう。また年収も当然上がるでしょう。

 

しかし、外資系企業では日本企業のように定期昇給や年功序列制度がないので長年勤めたから昇進といったことはありません。

 

今後のキャリアアップにあたり、安易に転職活動始める前に社内昇進を模索してみましょう。

 

それには組織からあなたが昇進対象となる人物になることが必要です。

 

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上司との関係を重視しよう

 

日本企業の多くは、未だにジェネラリスト育成を主に置き、入社した社員の社歴を人事部門が詳細に渡り管理しています。そして人事部門は各部門と協議して、社員の処遇(昇進、降格等)をどのようにするのか深く関わってきます。

 

一方、外資系企業は全く違います。

 

多くの外資系企業の人事部門は、「各部門が業務遂行するに必要な人材採用のサポート」「人材の入社・退社手続き」「給与支払いを円滑に遂行」「ハラスメントを含めたグローバルなコンプライアンスの周知徹底」「トレーニングブログラムの企画・実施」等に特化しています。

外資系企業の各部門にはヘッドカウントが予算で割り当てられ、その予算に基づき人員配置します。よって部門内の人事権はその部門長にあります。

 

ということは直属の上司があなたにとって重要性が最も高いということになります。また外資系企業では「実力さえあればやっていける」という輩がいますが、実際のところ上司に好まれない人材は、企業の業績が悪くなるとリストラ候補の先頭に立つことになるでしょう。

 

よって好きか嫌いかに関係なく、上司との関係をよく保っておくことは非常に重要です。そして、残念ながら上司との関係が悪い場合、対立してしまった場合は、昇進の道は閉ざされていると考えたほうがよいでしょう。

 

昇進パスに乗るための実績を作る

 

外資系企業では結果を重視します。

 

実績は何よりの武器です。特に「数字」で実績を測れる部署であれば、なおさらです。良い実績を出す社員を、外資系企業ではとにかく優遇します。特に営業職で成績優秀者向けの海外旅行(家族同伴・全費用会社持ち)も最低年に1度はあるのが一般的です(海外リゾート地で世界各拠点の成績優秀者を集め、アニュアルミーティング開催中に表彰して成績優秀者のモチベーションを高めるイベント等を実施する等)。

では、どのように実績を残すか、ですが、重要な点は2つです。

 

まずは、各年度等に個々に設定された目標を達成することです。営業職やマーケティング職であれば、設定されている目標が分かり易いでしょう。しかし、経理職またはロジスティック職であっても企業では目標を設定しています。もしあなたがバックオフィス系職種で上司から目標が知らされていないのであれば、改めて上司と話し合い、その年度の目標を設定しましょう。

 

次にコンピテンシーを上げることです。多くの外資系企業が既に人材評価ツールとして採用しています。

 

このコンピテンシーとは、「職務や役割において優秀な成果を発揮する行動特性」であり、組織の役割に応じて安定的に成績をあげ続けることができる行動特性(専門知識や技術、ノウハウ、基礎能力など)を観察・分析し、何が社員を「仕事のできる社員」にしているのかを明らかにします。

 

コンピテンシーを6つの領域・20の項目に分類され、イニシアチブ・対人理解・関係構築・チームワークと協力・分析的志向・自己管理等多岐に渡ります。

 

いわゆる具体的な数値結果と行動特性を上げることです。

 

英語コミュニケーション能力を上げる。

 

外資系企業で働く社員がすべて英語を流暢に使えるわけではありません。

 

企業規模や日本法人創業年数等に左右されますが、ほとんどの社員が英語を話せる会社があれば、一方社員の1割程度しか英語を話せない会社もあります。

 

私が新卒で入社した外資系企業は日本法人社員数が5,000人をはるかに超え、製品関連マニュアルはすべて海外本社から発行された英文ドキュメントでしたが、英語コミュニケーション能力に長けた社員は、1割未満だったでしょう。

 

また外資系医療機器メーカーに日本法人立ち上げメンバーとして入社した際は、立ち上げ時10名未満からのスタートで社員全員が英語コミュニケーション能力は高く、海外本社の各々のコンタクトパーソンと連絡等しつつ業務に取り組んでいました。

 

この英語コミュニケーション頻度は、職種により大きくことなります。例えば地方の営業職であれば地方の営業所マネージャーや本社営業部門社員とコミュニケーションを取ることが多く、そこに英語を必要とはしないでしょう。

 

しかし、経理職であれば日本企業と違いマネージャーでなくとも海外本社に経理部門社員とコミュニケーションを取ることが普通にあるでしょう。

そのうえでマネージャー職以上になれば如何なる職種であっても海外本社社員と英語でコミュニケーションを取る機会があり、ほぼ100%英語を話せて当然という前提で海外本社とのやり取りが行われます。それにより海外本社との重要なやり取りが発生して意思決定したり交渉することになります。

 

ということで程度の差はあれ英語でコミュニケーションが適切に取れることが昇進には必須となるでしょう(決して帰国子女のようなネイティブさを要求していない)。

 

転職への決断

上司とのコミュニケーション、実績、英語コミュニケーション能力について一生懸命やってもだめだったら、改めて転職を検討してこれまでのキャリアを振り返り新しい道へ進みましょう。

 

 

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