初めて外資系企業の経理・会計職に転職、押さえるべき5ポイント

外資系企業
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Last Updated on 12/14/2021 by てんしょく飯

 

様々な職種がある中で、日本企業から外資系企業へ転職して専門性が発揮できる可能性が高い経理・会計職。

 

あなたも「得意な英語を活かして経理・会計したい」「英語の能力を活かして高収入になりたい」等と思う方がいらっしゃるでしょう。

 

既に外資系企業で働いているビジネスマンなら理解できると思いますが、安易に経理・会計の経験や知識や経験を活かして外資系企業で活躍しようと思うと、落とし穴があるので要注意しましょう。

 

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自尊心

これまで日本企業で(特に大手)永年活躍された事は大変意味のあることですが、海外と違い日本国内1社のみで職歴で業務に携わっていると様々なことが、定型化され視野が狭くなっていることに中々気づきません。

 

日本企業でさえ一部のグローバル企業は、日々変化して経理業務のように業務が定型化しがちな事柄でさえ日常的に進化しています。

 

私がある外資系企業に転職した際、経理職関連ではないのですが、物事の考え方が日本教育で学んだ事を基準になっていたのに対して、外資系企業ではその時の世界標準で物事を判断していて、それまでの世界との距離感の違いを痛感しました。

 

さてあなたがどのような経験や考え方をしているかは分かりませんが、外資系企業への転職活動中または実際に入社した後に遭遇する見知らぬ様々な事に対応できるように自尊心という無駄な鎧を脱ぎ捨てて新しい空気を吸いましょう。

 

専門性

外資系企業ですが、即戦力となる専門性の高い人材を求めているのはご存知だと思います。

 

そして多くの外資系企業の日本法人は大変限られた人員で業務を遂行しています。それは海外本社から見た日本法人は所詮セールスオフィス(殆どの外資系企業が日本に開発または製造施設を持たない)なので営業部門以外の部門コストを削減している。

 

日本企業では各管理部門のメンバーがチームを組み業務を行っていたことを、外資系企業では一人で遂行することはよくある光景だ。

 

よって例えば経理業務であっても全て自分で理解して遂行できる経験と能力が求められる。但し、業務量に応じてアウトソーシングや限定的な派遣社員を雇用することがあり、その裁量も求められる。

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英語力

外資系企業と言えど、日本法人の全社員がネイティブな英語力が求められている訳ではありません。職種やポジションによって大きく変わります。

 

その中で経理・会計職は海外本社関連部門とのコミュニケーションの頻度が高く、他の職種同様に経理・会計分野に特化した英語表現力が求められます。

 

これはあなたが日本企業に現在在籍されて、経理・会計業務に就かれているのであれば、その業務で使う全ての言葉をスムースに英語表現が求められます。

 

但し、ポジションによってはリーディングとライティングが日常的な方もいれば、リスニングやスピーキングも当初より高いレベルで求められるポジションもあります。

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有利な資格

職腫によっては資格取得が求められます。

 

日本社会で経理・会計職に日商簿記検定を求めるように外資系企業においても資格取得が求められるケースが多い。

 

具体的には、国際会計基準 (IFRS)検定、BATIC(国際会計検定)®であり、また米国公認会計士 (USCPA)、米国公認管理会計士 (USCMA)の資格取得者はシニア職また高待遇が期待できます。

 

コミュニケーション能力

コミュニケーション能力は経理・会計職に限ったことではありませんが、大変重要なことです。

 

日本企業ではおおよそ単一民族的な社会(正確には違うが便宜上使用します)であるのに対して、外資系企業は多国籍で構成され、日本人的な共通理解という事を前提にコミュニケーションを取るとあなたの話は理解してもらえないし、あなたは他者の話を理解できないでしょう。

 

他の職種同様に経理・会計職においても様々な部門また日本国内に留まらず、海外本社やAPACとコミュニケーションを取ることになるでしょう。

 

多様性と相互理解が出来るようになりましょう。

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