初めて上司に退職の意思を示す。失敗しない5ポイント

スポンサーリンク
転職の対策

Last Updated on 12/29/2021 by てんしょく飯

 

誰もが初めて退職の意思を上司に示す時、大変緊張する。

 

そしてネットの情報にあるように、まずは上司に相談する方も多いだろう。

 

しかし、そこであなたと上司との立場の違いによりあなたの思う通りに行かないこともある。

 

上司から見れば戦力として貴重な存在である程、退職希望者を遺留する。組織としては当然の行為だ。

 

あなたが初めて退職の意思を示し、予定通りに退職の運びになる為の手順を考えよう。

 

スポンサーリンク

転職先企業からの内定等

退職する理由は人それぞれではあるが、多くの方が転職をすることでしょう。

 

中には退職後の事を曖昧にしたまま、感情的に退職をしてします方がいますが、それは経済的困窮と転職を不利にしますので、一度冷静になった転職活動をして内定を得る事を最優先としましょう。

 

これまでのあなたの経験や実力と求人企業との案件のマッチングは合わずに数ヶ月を要する場合もあります。

 

しかし、あなたに経験と実力さえあれば必ず求人案件とのマッチングが合いますので諦めずに転職活動を継続しましょう。但し、場合によっては勤務地や職種等の条件を広げる事も必要です。

 

改めて、退職するに当たってあなたにとって武器となるのは企業からの内定です。それを得るまでは、焦った行動を社内で起こさずにひたすら武器を得るまで待ちましょう。

転職活動に行き詰ったら、APAC地域において多国籍企業と国際的な視点を持つグローバルな人材をつなぐ、日本でトップクラス転職エージェントにコンタクト

en world(エンワールド)

退職届作成

既に転職先企業からの内定を得て、いつでも現職企業に退職の意思を示すことが出来る準備が出来ました。

 

口頭で退職の意思を示して、上司等にうやむやにされては台無しですから、必ず退職の意思を退職届提出する事で示しましょう。

 

ネットには先ずは上司に相談等の記載がありますが、終身雇用の文化を残した考えで、社内異動や環境の変化で退職を思いとどまるプロセスに過ぎません。あなたの退職の意思が固いのなら上司等への相談の時機は既に逸しているでしょう。

 

また退職届にはあなたが希望する退職日を記載することになるのですが、転職先への入社予定日から逆算して出来れば無職期間を少なめにした日にちを記載しましょう。

 

退職届を出すタイミングを図る

最も大切な上司等へ退職の意思を示す事となる退職届を出すタイミングです。

 

最初に忘れてならないのが、決して社内の人に事前に相談しない事です。相談すれば必ず社内に情報が洩れてあなたに不利に働くでしょう。

 

また中には業務に支障が無いように就業後に上司等に話そうと考える方がいますが、そうこうしている内に一日が終わり、結局上司等に退職の意思を示すことが出来なかったという話はよくあります。

 

先ずは出社後直ぐに上司等、退職の意思を示す相手に時間を取ってもらう様お願いしましょう。そして会議室等他の人に聞かれない場所で話せる様調整してもらいましょう。

察しの良い上司等であれば、その時点であなたが何をしようとしているか勘づくでしょう。

 

あとは設定された時刻に打ち合わせ場所に向かい、退職の意思を示し退職届を出しましょう。

 

理由は多く語っても無意味なので手短に、また上司等に理解してもらおうとしない事。淡々と退職の意思を伝えて終わりましょう。

 

但し、退職届に記載している退職日について了承を得る事だけは忘れずに。

しかし、あなたの性格上または社内事情等によって退職の意思が示しづらい方は、会社や上司へ連絡不要!【退職代行ガーディアン】にコンタクトすれば全て代行してくれます。



同僚等への通知

何れ同僚等社内にはあなたの退職について知れ渡るでしょう。

 

しかし、あなたから退職について話しても何ら得る事はありませんので淡々と業務を続けましょう。

 

よく社内に迷惑を掛けないようにと話す方がいますが、あなたの退職は大なり小なり迷惑をかけるので、あまり気にしない事です。

 

またあなたの担当業務によっては取引先や顧客への連絡をすることになるでしょう。社会人として適切なマナーを忘れずに、連絡をしてご挨拶をいたしましょう。

 

社内退職手続き

既に上司等に話した退職の意思を元に社内では規定に基づく退職手続きが行われるでしょう。

 

多くは人事部門が進めますが、退職にあたりあなたが受け取る必要となる書類がありますので確認の上忘れないようにしましょう。

 

業務引継ぎ

あなたの後任者が直ぐに決まるか否かは社内事情によりますが、それに関わらずドキュメントで後任者に引継ぎ内容が分かるようにしておきましょう。

 

完全に引継ぎが出来て退職が出来ない事もありますのでドキュメント作成は大変有効です。

 

Loading...

コメント